真実＃34　退職後の財政計画

今後ますます多くのベビーブーマーが定年にさしかかろうとしている。前にも述べたように、自分の両親たちよりも低資産でありながら、生活水準への期待値はより高いとしたら、定年計画サービスをマーケティングする企業は大きな困難に直面することになる。実際に定年後の財政計画を考え始める必要があるということを彼らに認めさせなければならないのだ。これは、アメリカ最大の"現実を認めようとしない"エリアなのである。
「退職後の財政計画を立てなければいけないことはわかっているし、足りそうもないこともわかっているが、誰かにそう指摘されるのはいやなんだ。だから、財政プランナーのところに行くつもりはないし、真実に直面したくない。」という声が最近の定年調査で聞かれたのである。
定年前の人々に、いつ財政計画を考え始めたとしても待っているよりはまだいいということをわからせねばならない。今、考え始めることで定年後の生活を変えることが出来る。威嚇的なやり方ではなく、ちょっとした行動にも励ましと報酬の概念をもって臨まなければならない

*セグメントボックスについて
50才以上市場の中のセグメントにどの程度当てはまるかを示すセグメント・ボックスを付けている。
セグメントは退職前（50-62才）、退職者（62-75才）、高齢者（75才以上）の3つ。
2つ星はそのセグメントにとって非常に重要、1つ星は重要、星なしはそのセグメントには当てはまらないことを示している。

77 TRUTHS About Marketing To the 50+ Consumer